左からタナー社長、荒井社長
国内臨床検査大手のビー・エム・エル（ＢＭＬ）と大手ＣＲＯの米コーヴァンスは15日、国際共同治験専用ラボ「ＣＢ治験ラボ」を設立したと発表した。両社は、５年間のパートナーシップ契約を締結。川越市のＢＭＬ総合研究所内にラボを開設し、コーヴァンスが受託した国際共同治験について、国内症例の臨床検査を専門に行う。10月１日から検体受け入れをスタートさせ、初年度には１万検体、５年後には10万検体の検査実施を目指す。
ＢＭＬは、これまで新薬開発に伴う臨床検査を手がける治験事業を進めてきたが、国際共同治験への対応は遅れていたのが現状。そこで、グローバル大手ＣＲＯのコーヴァンスと組み、両社の強みを共有することで、国際共同治験の受託体制が強化できると判断。専用ラボの立ち上げを決めた。都内で記者会見した荒井裕社長は、「専用ラボの設立によって、遅れていたグローバル対応ができると確信している」と期待を語った。
ＣＢ治験ラボは、米国、スイス、シンガポール、中国の世界４拠点に展開する「コーヴァンス・セントラル・ラボラトリー」と同一の測定方法、測定機器、バリデーション、試薬等を用いるコーヴァンス専用ラボとして、グローバル水準の品質とデータを提供するのが狙い。ＢＭＬは、日本市場に特化した顧客サービスを展開することで、国際共同治験の受託体制を強化したい考えだ。
既にＣＢラボの稼働準備は完了しており、10月１日から検体受け入れをスタートさせる。コーヴァンス・セントラル・ラボラトリーのデボラ・タナー社長は「ほとんどの検体が国際共同治験、アジア治験に関するもの」とした上で、日本国内のローカル治験の検体を受け入れるかどうかについては、「ＢＭＬと話し合いを進めていきたい」との意向を示した。
ＣＢラボでは、今後１年間で20プロトコール、１万検体の臨床検査を実施する計画で、５年後には10万検体を目指すとしている。
