今週から生活習慣病予防週間（２月１ 0７日）が始まる。近年、生活習慣病の有病者や、その一歩手前の状態の人（予備軍）の増加が懸念され、広く生活習慣病予防のための知識を普及啓発するのが狙いだ。厚生労働省では地方公共団体、関係団体等の協力も得て、今年度の週間では特に「メタボリックシンドローム」（内臓脂肪症候群）の考え方を取り入れた生活習慣病の予防に重点を置き、事業展開を図っていくという。
東京都では福祉保健医療施策への建設的な意見を聞くことを目的に、インターネットによる福祉保健改革モニターを設置しているが、このほど今年度の第２回アンケート結果がまとまった。今回は「健康づくり」がテーマで、健康状態、食生活、運動習慣、ストレス・休養のほか、生活習慣病に対する健康診断に関する意見を聞いている。回答は２０代から７０代の男女２２０人。
最近の自分の健康状態については「よい」２６・８％、「まあよい」５６・４％を合わせ、８割以上が現在は良好と感じている。残りの「あまりよくない」「よくない」と回答した人でも、その９割以上は生活習慣を改善する必要があると感じていた。食生活面では栄養を補うため、日常の食事とは別に、ビタミンやカルシウムなどの錠剤・カプセルを「毎日利用している」２８・６％、「週１回程度利用している」９・１％、「月１回程度利用している」６・８％という状況であった。
一方、これまで定期的に健康診断を受診していなかった人に定期的な受診を促すための働きかけ、また健康づくりに積極的に取り組むための意識を変える施策について自由意見を聞いているが、いずれも「広報・ＰＲが効果的」という意見が最も多かった。このほか、専門家等が生活習慣病の正しい知識を説明・啓蒙するなどにより、自己管理の重要性を認識してもらうことなど挙げられた。
生活習慣病予防週間を前にした先週末、都内の大型量販店で「生活習慣病予防キャンペーン」（健康日本２１推進全国連絡協議会の主催）が開かれた。血管年齢測定、メタボリックシンドローム危険度チェック、体重体組成測定、血圧・血糖値・骨密度の測定、保健・医療関係者との相談とアドバイス、健康運動指導士による健康運動の実技指導、栄養・食生活チェックと改善相談などを通じ、日頃からの予防の必要性を実感してもらうのが目的。
週末ということもあり多数の地域住民が詰めかけたが、少し残念に感じたのは協力団体に薬剤師会の名前がなかったことだ。予防の必要性を周知させることが狙いであるとはいえ、医師、看護師、保健師などが行う各種相談コーナーには、薬の専門家が加わってしかるべきと思うし、また社会的アピールにもなろう。
都のアンケートでも、健康づくりの意識を啓発するため、広報・ＰＲ活動を強く望む声が聞かれた。日頃から生活習慣病を意識するのは、まさしく「セルフメディケーション」の目的そのものといえる。身近で効果的な生活習慣病の予防啓発アプローチを行えるのは、かかりつけの薬局・薬店、ドラッグストアが最適ではないか。健康情報の発信基地を目指した、さらなる積極的活動を望みたい。
