日本薬剤師会は、厚生労働省の「後発医薬品の使用状況調査」概要がまとまったことを受け、各都道府県薬剤師会に対し薬剤服用歴管理指導料などに関する業務内容や手順などの再確認を、会員に周知するよう求めた。後発品に関する情報提供だけでなく、お薬手帳を通じた薬剤情報提供の推進を含め、患者へのより丁寧かつ積極的な説明が求められているとの認識を示している。14日の定例会見で明らかにされた。
児玉孝会長は、後発品の使用促進の数値に関して、「数字的に満足かどうかは別の話だが、少なくとも努力してもらった結果。点数がつくかどうかにかかわらず、薬剤師がしなければならないこと。今後も推進をお願いしたい」とし、後発品の使用促進を今後とも進める方針を強調。
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