木村氏
iPS細胞由来再生医療で製薬業界の先頭を走る大日本住友製薬が、再生・細胞医薬の実用化へアクセルを踏んだ。中心となるのは９月に動き出した「再生・細胞医薬事業推進室」（Regenerative and Cellular Medicine Office:RaCMO）で、木村徹室長は「最先端の発生生物学をベースとするこの分野は、低分子化合物以上に“死の谷”が深い。先行するアカデミアの主導で共同研究を進めることが、当面の探索アプローチ」と話す。
同社は今年度からの中期経営計画で、再生医療・細胞医薬の本格化方針を打ち出した。今後10～20年後の市場規模が１～２兆円と見込まれ、医薬品市場全体からすれば大きくないが、同社にとっては魅力的で、日本の優位性を生かせる上に、治療薬のない疾患で貢献できることも好材料になった。
何より旧住友製薬から20年以上の歴史がある。業界内におけるポジションの背景にも「十分な助走期間があった」と木村氏は言う。
この記事は、「薬事日報」本紙および「薬事日報 電子版」の2013年11月13日号に掲載された記事です。記事の続きは、「薬事日報」本紙、「薬事日報 電子版」でお読みいただけます。
