中小企業診断士の松原喜代吉氏（オフィス・メディサーチ代表）は、ジェネリック（ＧＥ）医薬品使用の拡大に伴う業界対応について都内で講演し、ＧＥ薬使用可のチェック欄が新設された新処方せん様式により、保険薬局側の対応が重要になると指摘した。患者への説明など手間がかかるものの、実際にＧＥ薬を調剤すると、先発薬だけを扱う場合に比べ、処方せん一枚当たりの利益が1.2倍程度に膨らむとのシミュレーションを提示、取り組みには経営メリットがあると述べた。
松原氏は、患者がＧＥ薬の存在を知り始め、処方せんにもチェック欄が新設されたことから、医療機関、薬局とも、積極的であろうが消極的であろうが、何らかの対応が必要になると指摘。特に薬局に対しては、「処方せんのチェック欄を患者が見る以上、薬局がＧＥ薬に対応しないという選択肢はほとんどない。対応しなければ、ニーズに応えない薬局と見られかねない」と述べ、薬局の対応が重要になるとの認識を示した。
しかし、ＧＥ変更可とチェックされた処方せんを受けた場合、製剤特性を含めた説明が必要になり、その手間は１人10 015分とも言われる。調剤業務への支障が出るケースがあり、経営的にはマイナスとの見方がなされていることも紹介した。
それに対し松原氏は、実際にＧＥ薬を提供した場合、経営的には処方せん一枚当たり、粗利益が80円増えるというシミュレーション結果を提示した。
ＧＥ薬を使用しない場合の処方せん一枚当たり平均単価は、厚生労働省の調査データから6500円（内訳は薬剤料等4620円、指導管理料375円、調剤技術料1505円）と設定。それに対し費用として、医薬品購入費等を4355円、給与など固定費1778円を差し引くと、利益は367円となる。
一方、先発薬の半値のＧＥ薬を使用し、ＧＥ薬を使う割合を３割と仮定して計算すると、後発医薬品情報提供料100円、後発品調剤加算（１剤）20円を加えても、ＧＥ薬使用によって薬剤料等が3927円に減少するため、処方せん単価は5927円。費用面は、固定費はそのままだが、医薬品購入費等が3702円に減り、利益は447円と80円アップする結果となった。
ＧＥ薬の単価が先発品の４割であれば72円アップ、７割であれば96円アップすることを弾き出した。
松原氏は、「あくまでシミュレーションだが、後発品を数多く調剤すれば、売り上げは減少するものの、キャッシュフローの観点から考えると、経営効率は良いと判断される。しかし患者に対する説明の手間、医療機関への情報フィードバック、在庫コストとの兼ね合い等が課題になる」とコメントした。
