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ジェネリック医薬品の使用状況が話し合われた

　日本ジェネリック医薬品学会第２回学術大会が７、８の両日、新潟市の朱鷺メッセで開かれ、４月の処方せん様式再変更後の影響を分析した結果が相次いで発表された。その中で、イムノエイトのグループは、30％増の処方せんについて代替調剤を行った場合、１カ月の売上が１２４万４７４７円減少する試算を示し、新設の後発品加算でも売上減を補えないといった経営上の問題点を提起した。一方、日本調剤のグループは、４月以降に変更可処方せんの発行率は増加したものの、発行率は約60％、後発品（ＧＥ薬）への変更率も約40％にとどまっている現状を報告した。

　イムノエイトの小黒佳代子氏からは、処方せん様式の再変更後に、代替調剤を行った場合の影響について試算した結果が発表された。試算は、グループ調剤薬局の平均的な売上モデルを算出。それをもとに、処方せんの30％を薬価50％のＧＥ薬に変更した場合、１カ月の売上が１２３７万５０００円から１１１３万０２５３円と、１２４万４７４７円減少する結果となった。処方せん単価に換算すると、７０２０円から６３１３円に減少、薬価差も59万７７１３円から50万８１１２円に圧縮される計算だ。

　その結果、代替調剤を行った場合、さらに１日平均９枚、１カ月で１９７枚の処方せんを受けなければ、現状の売上を維持できないことが分かった。新たに設定された後発医薬品加算４点を加算しても、調剤基本料が２点減少したことで、実質的には売上の減少をカバーできないとの厳しい試算結果も得られている。小黒氏は、「これからの調剤薬局は、外来服薬支援料や在宅療養患者への投薬など、処方せんに頼らずに外へ出て行くスタイルへ転換する必要がある」と訴えた。

　一方、日本調剤の福岡勝志氏らは、処方せん様式の再変更を受け、同社の各店舗で応需した処方せんを対象に、ＧＥ薬変更可処方せん発行率、ＧＥ薬への変更率を調査。２００６年４月008年３月の推移と４月以降の推移を分析した。その結果、08年３月には変更可処方せんの発行率は19.4％だったのに対し、再変更後の４月１014日の発行率は61.2％と大幅に増加したが、積極的な使用促進策を反映した数値とはなっていないことが分かった。

　地域別に見ると、北海道と中国・四国地方の変更率が目立って低く、それぞれ36.4％、44.0％にとどまった。ＧＥ薬への変更に対しては、地域で意識にバラツキがある結果だった。

　実際に、変更可処方せんからＧＥ薬に変更した割合も40.4％にとどまり、現状では患者の同意が得られないケースが少なくないことが分かった。また、ＧＥ薬への変更による薬剤費の削減額は、08年４月の１カ月間で３億８５００万円、５月は４億２０００万円に上った。これらの結果は、ＧＥ薬の普及によって薬剤費は確実に削減されつつあるものの、まだ現場では、必ずしも使用促進が進んでいない実態を明らかになったものと言える。

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