大日本住友製薬の野村博社長は6日、オンラインで開いた記者会見で、医薬品以外の収益基盤としてアプリやデジタル機器等の開発を進めているフロンティア事業について、「1000億円規模の売上を目指したい。十分トライ可能な領域」と述べ、将来性に強い期待を示した。開発候補の拡充に取り組んでおり、その中から投資対象を絞って実用化を進める考えで、「2023年度から始まる次期中期経営計画の期間中に成長エンジンとして確立したい」と語った。
同社は現在、思い出の写真や音楽をタブレットで再生し、暴言や多動など認知症患者の周辺症状を抑えるアプリや、糖尿病患者の生活習慣改善を支援するアプリ、社交不安障害を緩和する仮想現実コンテンツの開発を推進。これらの開発状況を公表しているデジタルツール以外にも、水面下では各社やアカデミアと連携しながら開発候補の探索や拡充に取り組んでいる。
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