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【薬価研調査で判明】引き下げ品目が約8割に‐中間年改定の打撃大きく

2021年06月14日 (月)

 日本製薬団体連合会保険薬価研究委員会(薬価研)は、4月に実施された初の中間年薬価改定に関する研究報告をまとめた。企業を対象としたアンケート調査では、改定処理が適用された品目のうち、薬価が引き下げられた品目の比率は77.9%を占め、改定影響率は4.4%となった。企業からは「数多くの品目が改定対象となったことは、企業に対する影響が非常に大きい」と経営への打撃を懸念する声が目立った。

安定確保品にも影響

 薬価研は、薬価研運営委員会社55社、(JGA)32社、(PhRMA)・(EFPIAジャパン)22社の計90社に対し、2021年度改定に関する調査を実施した。


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