国立精神・神経医療研究センタートランスレーショナル・メディカルセンターの大久保亮室長らの研究グループは、国民2万6000人のうち1割が新型コロナウイルスワクチンの接種を忌避するとの調査結果を公表した。副反応への恐れを理由とする回答が最多を占め、20～30代の若年層や政府の施策に不信感を持つ人などで忌避者が多い傾向が見られた。
調査は、全都道府県の2万6000人を対象に、今年2月にウェブ上で実施したもの。「接種したい」「様子を見てから接種したい」「接種したくない」の三つの選択肢のうち、接種したくないと回答した人をワクチン忌避者と定義。年齢、所得、教育歴、政府の施策への不信等の要因と忌避者の割合の関係を検討し、接種希望者と忌避者に理由を聞いた。
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