大日本住友製薬は、フロンティア事業で開発中の情報通信技術（IT）などを活用した非医薬製品を来年度から順次市場へ投入する。認知症患者向けのデジタルサービスや社交不安障害患者向けの仮想現実（VR）コンテンツなどを皮切りに毎年製品の上市や適応拡大を続け、2027年度頃までに日米で200～300億円規模の売上基盤を構築する計画。32年度には同事業の売上高を1000億円規模に成長させる考えだ。
認知症患者向けのデジタルサービスは、既に国内で試験販売を開始している。認知症患者にタブレットで思い出の写真や動画などを視聴してもらい、記憶などを刺激して心を落ち着かせるサービスで、デジタルヘルス開発ベンチャーのAikomi、損害保険ジャパンと連携して実用化を進めている。22年度中に国内で介護用途での本格販売を始める計画だ。
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