9、10日にウェブ上で開かれた日本医療薬学会年会のシンポジウムで関係者は、電子版お薬手帳の普及策を議論した。電子版お薬手帳が診療報酬の算定対象となってから5年経つが、患者の使用率は低く、医療現場での操作性にも課題がある。20社以上が電子版お薬手帳を提供しているが、機能や操作性がばらついているため、統一を求める声が挙がった。
原口亨氏（福岡県薬剤師会会長）は、今夏に県内66薬局を対象に実施した調査結果を発表。回答者の50％が「日薬版eお薬手帳のサービスに加入」、13.6％が「その他の電子版お薬手帳のサービスに加入」、36.4％が「加入していない」との結果だったとし、薬局では半数以上が電子版お薬手帳サービスに加入していることを示した。
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