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くすりの適正使用協議会（ＲＣＪ）は、新学習指導要領の実施に向け、小中高生など若年者向けの「くすり教育」を強化し、重点的に活動を進めることになった。２０１２年に中学校、13年に高校の保健体育授業でくすり教育が義務化されるため、ＲＣＪでは09年度の重点活動と位置づけ、各地域で開かれるくすり教育講習会の運営にも参画する。また、昨年認定された「くすり教育アドバイザー」を派遣することで、担当教諭に授業方法の提案を行い、３年後に迫ったくすり教育の導入に万全の体制を整えていく方針だ。事業活動費としては、１４００万円を投じる。
これまでＲＣＪは、くすり教育の必要性を各方面に働きかけてきたが、12年から中学校、13年からは高校の保健体育授業に導入されることが新学習指導要領に盛り込まれた。そのためＲＣＪでは、３年後の義務化に向け、くすり教育を円滑に導入できる体制を整備する。特に今年度からは、若年者向けのくすり教育を強化し、重点的に取り組んでいく方針を明確にした。
また昨年には、製薬企業ＯＢなど13人の「くすり教育アドバイザー」が誕生し、実際の活動がスタートした。そこでＲＣＪでは、各地域の教育委員会等が開催するくすり教育講習会の運営に参画すると共に、これらアドバイザーを地域薬剤師会等の研修会に派遣することで、くすり教育の底上げを図る。
今のところ、学校薬剤師がくすり教育を担うまでには至っていないのが現状で、ＲＣＪではアドバイザーの活動で裾野を広げながら、将来的には学校薬剤師の参画を期待している。
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