◆厚生労働省の「流通・薬価制度に関する有識者検討会」、政府の「全世代型社会保障構築会議」が動き出し、制度改革論議が本格化する。改革の方向のヒントになる本がある
◆2018年発刊「薬価の経済学」、20年発刊「皆保険と医薬品産業の未来に向けて―薬価制度70年を振り返る」。キーマンが語り尽くす
◆両書に登場するのは、有識者検討会を主催する現厚労省審議官の城克文氏。前者では今日を予想したかのような記述に続き「医療保険制度の持続可能性を維持し、さらに医療現場への医薬品安定供給を確保しながらどのようにして新規医薬品への患者アクセスの向上を確保していくのか、近視眼的・部分最適でない大局観のある制度議論が求められる」と大改革の必要性を示唆している。編著は検討会委員の菅原琢磨氏と小黒一正氏。改革提言案もある
◆後者は、まさに温故知新。現日本OTC医薬品協会理事長の磯部総一郎氏がOTC活用を「ポストジェネリック」と言い、城氏は「医療資源の有効活用」が課題と応える。必読だ。
流通・薬価制度改革のヒント
2022年09月21日 (水)
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