Press Release Title List

【アステラス製薬】FLT3阻害剤ギルテリチニブ 成人の再発または難治性のFLT3遺伝子変異陽性急性骨髄性白血病患者の全生存期間を有意に延長 ‐救援化学療法と比較した第III相（ADMIRAL）試験結果 米国がん学会年次総会（AACR2019）で発表‐
【興和】一般用医薬品等を活用したセルフケアと薬剤師職能の新たな進展に関する調査・研究の実施
【大日本住友製薬】造血幹細胞移植前治療薬「リサイオ」の悪性リンパ腫における自家造血幹細胞移植の前治療の効能・効果を追加する一部変更承認申請について

【塩野義製薬】新規注射用シデロフォアセファロスポリン抗菌薬セフィデロコルの欧州における製造販売承認申請受理およびAccelerated Assessmentの指定について
【東和薬品】国立循環器病研究センターと「健康寿命延伸を目的とした、薬物治療、疾患予防、健康維持・増進などのエビデンス構築」に関する共同研究契約を締結
【バイエル薬品】バイエルのイグザレルト(R)　高齢者、腎機能低下者、脳梗塞既往者を対象とした市販後特定使用成績調査XAPASSの新たなサブ解析結果が発表

【MSD】横浜市と「外国人への多言語での医療情報提供」で協力　10言語の医学事典「MSDマニュアル」を用いた多言語リーフレットを横浜市内で配布
【エーザイ】BACE阻害剤elenbecestatの早期アルツハイマー病を対象とした臨床第III相試験について安全性データモニタリング委員会が試験継続を推奨
【第一三共】トラスツズマブ デルクステカン(DS-8201)の乳がんを対象とした米国承認申請目標時期の前倒しについて

【大日本住友製薬】大日本住友製薬からのカーブアウトベンチャー企業であるAlphaNavi Pharma株式会社の設立および投資について
【バイエル薬品】シスメックスとバイエル薬品がオープンイノベーションの共同推進に関して基本合意
【ヤンセン ファーマ】既存治療で効果不十分な中等症から重症の潰瘍性大腸炎に対する「ステラーラ(R)」の適応追加承認を申請

【小野薬品】英国Cancer Research UKおよびLifeArcとがん免疫領域での戦略的創薬提携契約を締結
【田辺三菱製薬】HGF遺伝子治療用製品の国内条件付承認を取得　国内初の遺伝子治療用製品、重症虚血肢を対象
【中外製薬】リスジプラムが脊髄性筋萎縮症に対する希少疾病用医薬品に指定

【グラクソ・スミスクライン】日本におけるCOPD患者に対する初めての単一吸入器による１日１回投与の3成分配合治療薬テリルジー100エリプタの承認を取得
【帝人ファーマ】日本初のＡＤＡ酵素補充療法剤「レブコビ(R)筋注2.4mg」が製造販売承認を取得
【ファイザー】ビンダケル(R)、トランスサイレチン型心アミロイドーシス治療薬として適応症を追加　～アミロイドが心臓に沈着することによって生じる致死的な心不全や不整脈を特徴とする希少難治性疾病　心アミロイドーシス（トランスサイレチン型）に対する世界初の治療薬誕生～

【MSD】人事のお知らせ
【協和発酵キリン】アストラゼネカ社とのベンラリズマブの日本を含むアジア地域における開発・販売権利に関する契約の締結について
【ユーシービージャパン】抗てんかん剤「ビムパット(R)点滴静注200mg」新発売のお知らせ

【エーザイ】第14回 国際アルツハイマー・パーキンソン病学会においてエーザイのアルツハイマー病／認知症領域の開発品に関する最新データを発表
【エーザイ】バイオジェンとエーザイ、アルツハイマー病を対象としたアデュカヌマブの臨床第III相国際共同試験（ENGAGE試験、EMERGE試験）を中止 ‐独立データモニタリングコミッティが主要評価項目達成の可能性が低いと判断‐
【三菱ケミカルホールディングス】英エレン・マッカーサー財団「サーキュラー・エコノミー100」への参加について ‐日本の化学企業として初参加‐

【田辺三菱製薬】成長するアセアン地域における収益拡大と販売基盤強化に向けて　マレーシア販売子会社設立およびベトナム駐在員事務所設置のお知らせ
【日本新薬】ZX008の日本国内における独占的販売契約締結のお知らせ
【ヤンセン ファーマ】中等症から重症の潰瘍性大腸炎成人患者さんの寛解維持療法におけるウステキヌマブの第3相試験新データを発表

【小野薬品工業】プロテアソーム阻害剤「カイプロリス(R)点滴静注用」再発又は難治性の多発性骨髄腫における用法・用量の追加に係る製造販売承認事項一部変更承認申請
【第一三共】欧州不整脈学会（EHRA）で発表した抗凝固剤「エドキサバン（製品名：リクシアナ(R)錠）」のELIMINATE-AF試験結果について
【中外製薬】「FoundationOne(R) CDx がんゲノムプロファイル」に関する業務提携契約締結について