MSDのトニー・アルバレズ社長は４日、都内で記者会見し、阪大微生物病研究会と季節性インフルエンザワクチンの国内販売契約を結んだワクチン事業について、「日本でワクチン事業を拡大するためには、季節性インフルエンザワクチンを販売できることが重要。高齢者にインフルエンザワクチンと、われわれの肺炎球菌ワクチンを提供できる相乗効果が見込める」と強調。今後も選択的なパートナーシップを行い、ワクチン事業を拡大していく考えを示した。
MSDの2012年上半期業績は、前年度比９％増と好調に推移。米メルクのグローバル売上高に占める割合は、MSD発足時の９・３％から11・９％に拡大した。アルバレズ氏は「グローバルの中で日本の存在感が増している」と手応えを語った。
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