院内のイントラネットでフォーミュラリへの協力を呼びかけた
倉敷中央病院（病床数1172床）の薬剤本部は、同院の職員や家族が加入する倉敷中央病院健康保険組合と業務提携し、昨年12月に消炎鎮痛湿布薬のフォーミュラリを策定した。組合員が同院で医療を受ける場合、第1推奨薬の後発品が処方される。医療で収入を得る診療側と医療費を支払う保険者という利益が相反する両者が提携する稀な取り組みは、薬剤師の投げかけで実現した。医療費が増えると保険料の引き上げとなって被保険者の負担が増す点は、医療従事者も一般市民と同じ。自分事として医療費抑制に向き合う。
同院職員は、医療提供スタッフとして同院で働く一方、患者として同院で医療を受ける機会も少なくない。規模の大きい同院では単独の健保組合が組織されており、職員や家族を中心に組合員数は約4500人。他の健保組合と同様に財政は厳しく赤字続きで、保険料率の引き上げに伴う組合員の負担増が課題になっていた。
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