【パナソニック空質空調社】気体状次亜塩素酸による付着ウイルス不活化の基礎的研究‐群馬パース大と共同で実施

　パナソニック空質空調社はこのほど、群馬パース大学と共同で、実際に人が利用する室内環境で、気体状次亜塩素酸を用いた付着ウイルスの不活化効果の基礎的研究を実施した。同研究では、インフルエンザウイルスA型（H1N1）およびエコーウイルス30型（E30）を用いて行い、いずれも90％以上不活化することが観察された。

　同社は約40年にわたって次亜塩素酸技術を研究し、数多くの除菌、ウイルス抑制効果を確認してきた。長年蓄積してきたこれらのエビデンスに加え、実際にヒトの感染リスク抑制に向けた研究を進めていくため、群馬パース大との産学連携を開始。感染症リスクを低減して人々が安心、安全に暮らすことができる「感染制御空間」を掲げ、これまで実施してきた「疾病等の原因物質抑制」から「疾病等の抑制」に研究の範囲を拡大してきている。

　昨年1月には、業界で初めて、群馬パース大の教室と実習室を使い、次亜塩素酸を用いた浮遊菌および付着菌への除菌効果に関する基礎的研究を実施した。

　今回の研究では、昨年の菌の研究に引き続き、群馬パース大の実習室において、シャーレに付着させた臨床由来株の、気体状次亜塩素酸によるインフルエンザウイルスおよびエコーウイルスの不活化効果に関する基礎的研究を実施した。

　約56畳の実習室に、次亜塩素酸水溶液を生成し、揮発させる実験装置を設置。気体状次亜塩素酸を暴露させた場合とそうでない場合（自然減衰）との24時間後の比較において、インフルエンザウイルスを99.9％、エコーウイルスを99.0％不活化することが観察された。

　群馬パース大感染制御対策室室長の木村 博一教授（インフェクションコントロールドクター）は、「今後、人が利用する室内環境において、インフルエンザ罹患率減少の有効性などに関する研究を推進し、将来的には、次亜塩素酸技術が細菌やウイルスなど、多様な病原体の感染制御に寄与することを明らかにしたい」とコメントしている。