東京大学大学院医学系研究科の岩坪威教授と認知症の人と家族の会の鎌田松代代表理事は11日、都内で行われた認知症関連イベント終了後に記者会見し、早期アルツハイマー病新薬の治療上の課題を指摘した。岩坪氏は、初回投与から6カ月以降で可能になる一定条件を備えた地域の医療機関での治療について「最低限のインセンティブも保証されていない」と述べ、対応したくても経営上難しいとの声があることを明かした。鎌田氏は、治療施設の地域格差や副作用に対する懸念を挙げた。
地域格差や副作用懸念も
記者会見は、日本イーライリリーと米国研究製薬工業協会(PhRMA)共催の認知症をテーマにした第7回ヘルスケア・イノベーションフォーラムの終了後に行われ、両氏は新薬のレカネマブが発売から間もなく1年を迎える中での課題について回答した。
* 全文閲覧には 薬事日報 電子版 » への申込みが必要です。