日本ＯＴＣ医薬品協会は22日、インテージとの共同調査「“かかりつけ薬局”とＯＴＣ医薬品の役割～最近６カ月のＯＴＣ医薬品市場状況とセルフメディケーションに関する生活者意識調査から」の結果を公表した。それによると、かかりつけ薬局を持ってたのは１割強にとどまったが、持ちたい意向を示した人が半数を超え、セルフメディケーションを身近で支えるパートナーとして、かかりつけ薬局の薬剤師や登録販売者への期待が高かった。ただ、「実際に薬剤師の役割まで知っている」は５割で、「役割までは知らない」「名前も知らない」が合計して半数近くあり、身近で薬や健康について気軽に相談できるパートナーとして、存在をアピールする必要性がある結果となった。
共同調査は、４～10月のＳＤＩデータ（全国の薬局・薬店を対象に、ＰＯＳデータをオンライン収集したＯＴＣ医薬品調査パネル。サンプル店は３２１１店）をもとに、ＯＴＣ医薬品市場の状況を調べた。また、生活者調査として、15～69歳の男女各６００人を対象に、Ｗｅｂ調査も10月に行った。
生活者調査では、「セルフメディケーション」の認知度などについて調べた。それによると、認知度は17・６％で、前回調査（19・３％）と大きな変化は見られず、約５人に１人という認知度は変わっていない。
ドラッグストアにＯＴＣ薬を買いに行く頻度は、「２～３カ月に１回程度」が26・９％で最も多く、「半年に１回くらい」が20・０％で続いた。男女別では、女性の頻度が高かった。また、普段利用するドラッグストア数の平均も、男性の１・７軒に対し、女性は２・１軒と上回った。
利用したいと思う薬局・ドラッグストアについては、「家や職場から近い」が84・３％でトップ。次いで、「特売をよくしていて、医薬品が安く買える」の42・６％、「お店の会員になっている」の40・２％の順だった。「薬に詳しい薬剤師や店員がいる」は13・９％、「自分の健康や薬について、気軽に相談することができる」は８・２％だった。
薬局やドラッグストアにいる薬剤師や登録販売者の認知度は、薬剤師は「役割まで知っている」が52・８％。「役割までは知らない」（40・６％）と「名前も知らない」（６・６％）を合わせると半数近くに達した。登録販売者はさらに低く、「役割まで知っている」は14・５％にとどまった。「名前を聞いたことがある」は48・９％と半数近くを占めたが、「名前も聞いたことがない」も36・６％あった。
「かかりつけ医師」「かかりつけ薬局」の認知では、かかりつけ医師は93・３％と多くが認知していたものの、かかりつけ薬局は48・４％と半数に満たなかった。そのうち認知度が60％前後と比較的高かったのは、男女とも30代だった。
かかりつけ医師とかかりつけ薬局の説明文を示した上で、かかりつけ医師、かかりつけ薬局の有無を聞いた結果では、「かかりつけ薬局を持っている」は13・１％で、かかりつけ医師（38・７％）の約３分の１だった。しかし、「かかりつけ薬局を持ちたい」意向は51・２％と、半数を超えた。
一方、ＳＤＩデータによる４～10月のＯＴＣ薬市場調査では、販売金額で前年比プラスとなったのは７月だけで、その他の月はいずれもマイナスとなった。７月が前年比プラスとなった要因としては、「記録的な猛暑」を挙げており、その他の月については「厳しい状況が続いている」と分析した。
このうち、第１類薬の販売金額は、６月（前年比１・８％増）、７月（２・７％増）、10月（８・９％増）が前年比でプラスになるなど、５月以降、ＯＴＣ薬市場全体の前年比を上回る傾向が続いている。ただ、改正薬事法施行以降、第１類薬はずっと低迷しており、「前年比プラスとなった月も、去年の落ち込みよりはプラスになったということ」と分析している。
第１類薬の販売店率はこの間、75％前後を推移。「低下傾向ではなく、75％前後で落ち着いている」とした。一方、１店舗当たりの第１類薬の販売金額は増加傾向となっている。
