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◆医薬品医療機器総合機構（ＰＭＤＡ）の調査によれば、医薬品副作用被害救済制度の認知率は、医師が３５・８％、薬剤師６８・９％、看護師１１・９％となっている。ＰＭＤＡは調査結果について、「さすが薬剤師は認知率が高い」と評価し、医師の認知率アップと制度申請への積極姿勢を今後の課題とした
◆しかし、本当にこの数字は薬剤師にとって誇らしいものだろうか？。見方を変えれば、他職種の認知率がずば抜けて低いと見ることもでき、薬の専門家である薬剤師なら、本来１００％が知っていてもおかしくない
◆救済制度の３０周年を記念したシンポジウムでは、薬局では薬剤師が対面で対応するものの、病院では被害を感じた患者がアクセスする窓口が明確でないことも指摘された。しかし、これも本来病院薬剤師の職域のはずだ
◆制度創設から３０年が経過したが、未だ一般国民も含めた認知度は低い。患者団体の代表者は副作用被害について、「誰も悪者はいない。だからこそ、迅速な救済が必要」と訴えた。薬によって被害を受けた人を、１人でも多く救済するために、薬剤師の本領発揮を期待したい。