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【厚労省検討会】胃癌検診‐2年に1回へ

2007年2月8日 (木)

 厚生労働省の「がん検診に関する検討会」(座長:垣添忠生国立がんセンター総長)は5日、胃癌検診見直しの中間報告骨子案について意見交換した。胃癌の検診間隔については、受診率引き上げの面から、隔年実施で意見が一致した。次回会合は3月8日の予定で、中間報告案をとりまとめる。

 老人保健事業に基づく胃癌検診の受診率は、2004年度実績で約13%にとどまっているほか、要精検率はここ5年間は約11012%で推移している。さらに、要精検率、癌発見率、精検受診率等の事業評価の指標については、地域格差が大きいとされている。

 検討会では焦点になっていた検診間隔について、現在40歳以上で実施されている逐年検診に関しては、これまで果たしてきた役割が大きいと評価したした。しかし、癌発見率は2年に1回でも変わらない推計があることや、「受診率を上げることがまず重要」などの指摘があり、2年に1回にする方向となった。また、併せて受診率を引き上げる方策も打ち出すことを確認した。

 さらに、一次検査についてはこれまで通り、胃部X線検査とし二次検査は胃内視鏡検査を行うこととされた。




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