岡山大学消化器外科学の藤原俊義教授は14日、厚生労働省のがん対策推進協議会に参考人として出席し、癌治療の提供体制や選択肢に関するインフォームド・コンセントの現状を示し、「個々の価値観に基づく治療法の選択をどのように進めていくべきか、それをどのように評価していくべきかが今後の課題」とした。
藤原氏は、癌患者の5年生存率が1999年から2005年で5・4%と大きく改善してきているデータを示した上で、標準治療の提供体制は、手術のみの治療が減少し、手術か内視鏡による切除治療と薬物療法の組み合わせの登録症例が増加している現状を報告。全国における標準治療の均てん化が進み始めていることも紹介した。
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