ムンディファーマは、末梢性T細胞リンパ腫(PTCL)を適応とする抗癌剤2製品を早ければ来年にも申請し、2017年での上市を目指す。国内では提携先による販売を主体としてきたが、2剤の上市で抗癌剤事業への参入を果たすと同時に、自販体制をスタートさせ、血液内科をターゲットにメディカルサイエンスリエゾンとMRを合わせ30~40人規模の営業組織を立ち上げる計画だ。アジアパシフィック・中南米・中近東・アフリカ担当プレジデントのラマン・シン氏は、本紙のインタビューに対し、「アンメットメディカルニーズが高く、他の製薬企業が手掛けていない稀少癌をターゲットにしたい」と述べ、まずはPTCLで足掛かりをつくる。
同社は、「疼痛」「呼吸器」「癌」などの領域を中心に、世界120カ国で事業を展開。11年頃から先進国主体からその他地域への事業拡大を図っており、シン氏が管轄する新興国市場では23製品を販売して売上5億ドルと、過去4年でおよそ5倍の事業規模に成長させた。現在、世界全体の約14%を占めているが、20年には3分の1の水準までに引き上げる方針だ。
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