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【厚労省研究班】OTCネット購入は3.8%‐要指導薬、薬局で取扱い少なく

2015年10月7日 (水)

厚労研究で大規模調査

 一般用医薬品の購入経路を調べたところ、インターネット販売で購入している国民は3.8%だったことが、厚生労働省研究班「ネット販売等における一般用医薬品の購入販売実態に係る調査研究」(代表:中尾裕之宮崎県立看護大学教授)の調査で明らかになった。大多数は薬局やドラッグストア等の店舗で一般薬を購入しており、全体的にネット販売の割合は低かった。ただ、店舗で薬剤師だけが販売できる要指導医薬品を取り揃えている保険薬局は4割に満たず、ドラッグストアより少ない実態も浮かび上がった。

 調査は、ネット利用頻度によるバイアス(偏り)を回避するため、全国の住民基本台帳を用いて、都市部と郊外部の市町村から無作為抽出した20歳以上の5000人を対象に、自記式調査票を用いた郵送法で実施したもの。回収率は40.4%だった。


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