中心的役割、薬剤師が担う
市立芦屋病院は2月下旬から、非がん慢性疼痛患者の鎮痛薬を削減する「いたみどめ調整入院」の受け入れを本格的に開始した。慢性疼痛の中には、現在使用可能な薬を使っても十分な効果が期待できない痛みが存在する。しかし、そんな痛みに対しても多数の鎮痛薬が処方されているのが現状だ。市立芦屋病院では、多職種からなるサポーティブケアチームが関わり、約2週間かけて不必要な鎮痛薬を削減。同院の薬剤師はその中心的な役割を担う。今後、症例データを蓄積し、取り組みによる薬剤費削減効果などを示したい考えだ。
この取り組みは、柴田政彦氏（大阪大学大学院医学系研究科疼痛医学寄附講座教授）がリーダーを務める、厚生労働省慢性疼痛診療体制構築モデル事業の一環として実施されるもの。モデル事業に加わる各地の大学病院などで対象患者を把握すると市立芦屋病院に紹介。外来診察で患者の状況を把握した上で、入院してもらい鎮痛薬の削減を進める。
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