既に10試験で受託
米メディデータのグレン・デフリース社長は、本紙のインタビューに対し、患者・医療者の負担軽減や製薬企業の医薬品開発コストの低減を目的として、被験者が医療機関を来院せずに、自宅から参加できる「バーチャル治験」の推進に意欲を示した。EDCシステム「Rave」で治験の効率化を実現してきたが、今後はモバイル機器や遠隔医療サービスを用いたIoTデバイスを駆使し、患者の治験参加促進を目指す。デフリース氏は、「5年後には全ての治験に関する全データ、もしくは一部データが、バーチャル治験で収集されていくと思う。製薬企業のテクノロジーパートナーではなく、一緒に思考していくパートナーになる」と科学・ビジネスの両面に立脚し、製薬企業の支援ビジネスを拡大していきたい考えだ。
バーチャル治験は、モバイル機器や遠隔医療サービスを用いることで、従来の大病院のような治験実施施設ではなく、被験者の自宅や地方診療所で治験の全部、もしくは一部を実施するもの。被験者を確保しやすく、治験実施期間の短縮やコスト削減で期待されており、今年に入り、製薬企業とソフトウェア企業の連携が加速している。同社は、治験支援ソリューション大手として、被験者が医療機関以外のオフィスや自宅といった場所からでも臨床試験に参加できるバーチャル治験のデザインに対応したITプラットフォームの提供を開始し、およそ10件の治験を受託している。
＊ 全文閲覧には、薬事日報 電子版への申込みが必要です。
