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新型インフルエンザの感染拡大シミュレーションが発表された。三菱総合研究所、千葉大学大学院、国立感染症研究所などが共同で行ったもの。感染場所としては学校が主となり、早い時期の学校閉鎖が感染のピークを遅らせたり、ピーク時の感染者数を分散させるのに役立つことが明らかになった。電車の運休は、感染発生後早い段階に行わないと、流行を抑える効果が低いことも分かった。
シミュレーションは、東京駅周辺で10人の感染者が発生したと仮定。ＪＲ中央線沿線に在住する８８００人が、学校や仕事などで移動する中で、感染が沿線に拡大していくことを想定した。対策としては、２週間の電車運休、２週間の学校閉鎖、ワクチン接種という３つの方策を用意した。
何も対策をとらない場合、流行のピークは最初の感染から６週間後で、感染者数は全体の34％に達した。一方、流行開始から４週間後に中央線を２週間運休しても、感染率は32％で大きな違いはなかった。ただし、感染の３日後に運休を行った場合には、ピークを１週間遅らせる効果があった。
学校閉鎖した場合の感染率も32％だったが、感染後３週間以内に閉鎖すれば、感染のピークを２週間程度遅らせ、ピークを２つに分散できるため、医療機関等の過度の負担を回避できる効果が期待できるとした。
プレパンデミックワクチンの接種では、免疫獲得率を30％と仮定すれば、流行前にワクチンを接種した場合、感染率は20％に抑えられた。
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