製薬企業の担当者らが詰めかけた
アプリなどを活用して疾患を治療する“デジタル治療”の実用化に世界の製薬企業が乗り出している。同業者間の連携から視野を広げ、ITに長けた異業種といかに幅広く連携するかが成否の鍵になりそうだ。関西医薬品協会が13日に大阪市内で開いたデジタルヘルスセミナーで、治療アプリの開発に取り組む国内の製薬企業の担当者が現況を報告。「日本が強みを持つゲームやアニメーション技術に科学的なエビデンスを重ねることで、新たな治療の可能性が見えてくる」「製薬企業の視点を、薬の提供から治療満足度の向上へと変える必要がある」などと展望を語った。
塩野義製薬デジタルインテリジェンス部長の小林博幸氏は、「デジタル治療分野の研究は2008年以降、急激に進展している。中枢系疾患や代謝系疾患を対象にした研究が多く、運動や食事など生活習慣の自己管理を支援して疾患の治療を目指すデジタル治療が多い」と現状を語った。
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