CROのイーピーエス（EPS）は、アジア地域を含めた国際共同臨床試験を支援する完全子会社「イートライアル」社を設立し、3日からスタートさせた。同社の中国事業の強さを生かし、試験コストの低減を実現すると共に、支援サービスにEDCを取り入れることで、臨床データの質の確保と試験のスピードアップを図る。国際試験の研究費を握る欧米大手企業にも営業・提案活動を強める。
新会社は、3月24日に設立（東京都文京区）され、資本金は5000万円。社長には、グローバル製薬企業で開発経験を持つ今村久雄氏が就任した。2008年9月期にはEPSグループで、国際事業、EDC事業と合わせて売上高17億円程度にする方針だ。
同社は、アジア地域を含む国際共同臨床試験を実施したい国内外の製薬会社を対象に、ニーズに応じ、EPSグループ各社の資源を最適な形で組み合わせる役割を担う。各サービスの「ハブ機能」を持つ「コーディネーションCRO」と呼ばれる位置づけだ。
日米欧当局の承認申請に堪え得る臨床データの信頼性を確保することが課題になるが、アジア地域でもGCPに沿って臨床試験を行う医療施設が増えてきているほか、EDCによるデータ収集で担保できると判断。中国、シンガポールにも拠点を持つ同社の事業特性を生かして、開発コストの低減に加え、開発のスピードアップを図る。
サービスに取り入れるEDCは、国内では十分に普及していないが、同社はEDCの活用による品質の高いデータと治験のスピードアップ、コスト抑制には必須のツールと捉えている。国際共同臨床試験の実現にも、症例報告書（CRF）の標準化にはEDCが役立つのとみている。欧米大手企業に支持されてきているとの手応えも踏まえ、EDCをサービスの核に据えることになった。
そのためEDCを活用できる事業環境づくりにも取り組む方針だ。中国を含む医療施設でのEDCインフラの整備し、インフラが整った医療施設のグループ化も図るという。また、EDCを扱えるCRCの育成をグループで進め、EDC普及上の課題となっていた医師の入力負担を軽減する。
会見した今村社長は、「アジアでのグローバル試験をサポートできる体制を整えた。日本と中国の臨床データの共有に向け風穴を開けたい」と抱負を語った。
