大木ヘルスケアホールディングスの松井秀正社長は、DMS（ドラッグストアMD研究会）定例会上半期政策セミナーで、「新型コロナ禍における商品開発の変化」をテーマに講演した。その中で、コロナ後の商品開発について、「これから起こる社会問題の解決を、われわれ民間が行わなくてはならない」とし、問題解決型製品を開発する必要性を強調した。
松井氏は、「民間企業が将来起こる社会問題の解決策を準備しなくてはならないということが、明確に目の前に現れたのがコロナ禍だ」と指摘。コロナ後における商品開発の変化という面で、問題解決型製品の開発を提案した。
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