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◆現代ほど女性の発言力が高まっている時代はないだろう。国や国際機関のトップを女性が務めることは珍しくなくなり、混乱が続くアフガニスタンでは女性の就労や教育の権利保護を求める動きが活発化している
◆子宮頸癌（HPV）ワクチンの積極的勧奨再開に向けた議論開始もこの流れと無関係ではないだろう。厚生労働省の専門家会議で検討する見通しが示されたが、勧奨中止からの8年間経つ中、勧奨の対象となる10代女子の保護者を含め、再開を求める声は日増しに強まっている
◆HPVワクチンに限らず医薬品分野全般で、副作用や副反応が報告されると、日本では冷静な議論が成立しにくくなる傾向が見られる。コロナ禍でも国産ワクチンが未登場な現状は、過去の経緯と関係している。客観的データを素材にして、長期的視点から見た利益を考えた議論に努めるべきだ
◆もちろん、副反応を懸念する薬害被害者団体などの声に真摯に耳を傾けることも必要だ。どのような結果になっても関心を持つ人が納得できる議論を展開してほしい。