左から坂田氏、永山氏
国のバイオ戦略の柱と位置づけられたグローバルバイオコミュニティを形成する動きが東京圏と関西圏で動き出している。これまでもバイオ産業を振興するため、バイオクラスターの構築が進められてきたが、研究拠点の集積にとどまっていたのが現状だ。14日に横浜市内で開かれたバイオジャパンでは、東京圏と関西圏のグローバルバイオコミュニティ形成に向け、研究拠点が横に連携していく重要性が強調された。バイオエコノミーの機運高まりは、コミュニティの形成にかかってきそうだ。
東京圏のグレーター東京バイオコミュニティ（GTB）協議会の永山治会長（中外製薬名誉会長）は、過去2回策定された国のバイオ戦略について、「必ずしも期待された成果が生まれなかったという反省もある。一番大きな部分に、コミュニティが形成されてなかったことがあると思う。それがあれば、もう少しバイオコミュニティの機運が盛り上がり、プレイヤーもいろいろ出てきたのではないか」と課題を指摘した。
＊ 全文閲覧には、薬事日報 電子版への申込みが必要です。
