国立がん研究センターは、英国がん研究機構(NCRI)と臨床試験システムに関する情報交換を行うことなどを盛り込んだ覚書を1日付で締結したと発表した。患者の臨床試験への参加に関する教育やサポートについて豊富なノウハウを
“病院”を含む記事一覧
発達障害の一つの注意欠如・多動症(ADHD)への安易な薬物療法は控えるべき――。塩野義製薬とシャイアー・ジャパンが都内で開催した討論会に参加したパネリストらは、ADHDの確定診断を受けた児童に対してすぐに薬
◆脳の免疫細胞であるミクログリアへの簡単な刺激が脳梗塞の画期的な治療につながる可能性が、新潟大学脳研究所神経内科の下畑享良准教授らと国立病院機構新潟病院の共同研究によって世界で初めて明らかにされた ◆簡単な刺激とは
日本集中治療医学会学術集会が3月9~11日の3日間、札幌市内で開かれる。多職種が集う同学会で、多数の薬剤師関連セッションが企画されたことが特徴だ。6500人以上の医師、2500人以上の看護師ら1万人以上の医療従事者
政令市で初‐4月スタート 埼玉県のさいたま赤十字病院は、事前に取り決めた7項目について院外処方箋の調剤時に疑義照会を不要とする合意書を地元のさいたま市薬剤師会と交わし、4月から運用を開始する。1月からさい
薬剤師によるポリファーマシー対応を評価するため、昨春の診療報酬改定で新設された「薬剤総合評価調整加算」(退院時1回250点)の算定施設数が625(16.5%)だったことが日本病院薬剤師会の2016年度「病院薬剤部門
今国会に関連法案提出へ 病院や診療所、薬局が保有する医療情報の二次利用の推進を目的とした法案が、今国会に提出される見通しだ。新たな法律で、高い情報セキュリティを有する組織を「医療情報匿名加工・提供機関」(仮称
厚生労働省は14日、免疫チェックポイント阻害剤である小野薬品の「オプジーボ」とMSDの「キイトルーダ」について最適使用推進ガイドラインをまとめ、これら薬剤を使うに当たってはガイドラインを守るよう都道府県の担当者に通
大阪府立病院機構大阪国際がんセンターが来月開院予定で進めている敷地内薬局誘致計画に対し、藤垣哲彦大阪府薬会長は「国が示した薬局ビジョンと全く逆方向にある」として、反対していく姿勢を示した。13日の定例会見で表明した
政府の規制改革会議「医療・介護・保育ワーキングループ」は14日、昨年10月に厚生労働省が国立病院機構に示した“見解”によって、当時、敷地内薬局の誘致に動いていた国立病院機構災害医療センターが薬局の公募を取りやめた経
「大幅な効率化図るべき」 産官学の有志が参加し、医療情報が抱える課題解決策を検討してきた「医療ビッグデータ・コンソーシアム」は、厚生労働省のナショナルデータベース(NDB)など医療ビッグデータを製薬企業の
医家向け医薬品を対象とした日本医薬品市場は、薬価改定の影響を受けながらも、前年比0.3%増の10兆6246億円となったことが、クインタイルズIMSの調査で分かった。抗癌剤とC型肝炎治療薬が伸長し、売上上位10製品で
昨年9月に発足した一般社団法人日本精神薬学会は3月から「向精神薬減量ガイドライン」(仮称)の策定に着手する。日本特有の向精神薬の多剤大量処方を改善すべく、病院や薬局の薬剤師が主体的に処方の適正化を医師に提案でき
日本チェーンドラッグストア協会(JACDS)は、千葉県の幕張メッセで来月開催する第17回JAPANドラッグストアショーの会期中に、「第1回JACDS薬剤師学術セミナー」を開催する。薬局・ドラッグストアにおける薬剤師
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