主な内容
〈薬剤耐性対策の展望と実践〉ARM対策 すそ野拡大目指す:P5 ASPとは何か:P6 ASTの活動と評価:P7 ARM対策と費用対効果:P9 〈グラビア〉薬剤師比率、大学病院に匹敵 洛和会丸太町病院:P10~11 〈漢方の話題〉伝統医学の歴史の新たな扉が開く年:P12 EFEの安全性を検討する臨床薬理試験:P13 認知症の漢方治療を支える:P13 薬理学的エビデンス:P14~16 北里大東医研が漢方フェア:P18
“MR”を含む記事一覧
日本OTC医薬品協会顧問 西沢元仁 2017年は、セルフメディケーション税制施行で年が明けた。 この制度は、数十年ぶりの新たな政策税制であるが、薬業関係団体にとどまらず、健康保険組合や労働組合
第11回 スキルアップ研修会 地域研修部会のスキルアップ研修会は、平成25年度に改訂された薬学教育モデル・コアカリキュラムに準拠した実務実習において標準的な疾患について広く学べるように示された代表的な8疾患
医療現場における医薬品リスク管理計画(RMP)の認識や活用は進みつつあるが、まだ十分ではない――。7日から3日間、横浜市で開かれた日本臨床薬理学会学術総会のシンポジウムで関係者はそのような共通認識を示した。
国立国際医療研究センター病院AMR臨床リファレンスセンターは、厚生労働省委託事業の一環として、薬剤耐性(AMR)対策を国内に幅広く浸透させるため、中小病院などにおける抗菌薬使用量サーベイランスの実施を支援するマ
きょうの紙面(本号8ページ)
遠隔診療を報酬で評価を提案:P2 COI管理で推奨基準案 臨床研究部会:P2 第一生命グループと協働 マツキヨHD:P6 中国新規事業に本腰 ツムラ:P7
【大塚ホールディングス】大塚倉庫、光製薬の全国の物流事業を受託
【大日本住友製薬】女性活躍推進法に基づく「えるぼし」認定取得のお知らせ
【持田製薬】カルプロテクチン簡易診断薬の国内における独占販売権に関する契約締結について
国立国際医療研究センターと東京薬科大学は21日、臨床研究と高度な薬剤師育成を協力して進める連携協定を結んだ。感染症領域を強みとする同センターの職員が連携教授として大学院生の研究指導を行う一方、同センター薬剤
アストラゼネカ日本法人は、来年1月1日付で新社長に同社北欧バルト諸国法人社長のステファン・ヴォックスストラム氏(写真)が就任すると発表した。トルコや中東欧・中東・アフリカ(CEEMEA)の各地域法人の社長を
厚生科学審議会の医薬品医療機器制度部会は15日、製薬企業のMRによる不適切なプロモーション活動が医療現場で相次いでいることを踏まえ、医療用医薬品の販売に関する情報提供の適正化について議論した。厚生労働省の監視モニタ
厚生労働省=27日13時から、東京本駒込の日本医師会館大講堂で、日本医師会、日本獣医師会、農林水産省との共催による「ワンヘルスに関する連携シンポジウム―薬剤耐性(AMR)対策」 を開催する。 薬剤耐性菌によ
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