きょうの紙面(本号8ページ)
ノルレボOTC化で要望書:P2 前向きな対応求める 薬剤師の筋注:P3 在宅調剤などに注力 クオールHD:P6 業務改善計画を提出 小林化工:P7
“エーザイ”を含む記事一覧
【エーザイ】エーザイと伊藤園による認知症との共生と予防に向けた業務提携について
【中外製薬】国内製薬企業で初めてクライオ電子顕微鏡装置を導入
【ファイザー】COVID-19ワクチン『コミナティ筋注』 日本における添付文書改訂について
エーザイは、抗癌剤「レミトロ点滴静注用300μg」(一般名:デニロイキンジフチトクス遺伝子組み換え)を新発売した。 同剤は、IL-2とジフテリア毒素の部分配列からなる融合蛋白質で、腫瘍細胞表面上のIL-
きょうの紙面(本号8ページ)
薬価あり方見直しを 財政審が建議:P2 6成分を薬価収載 厚労省:P2 セルフMさらに推進 OTC薬協:P6 1回接種のワクチン申請 ヤンセンファーマ:P7
日本製薬団体連合会は20日に開いた評議員会で任期満了に伴う役員改選を行い、新会長に眞鍋淳氏(第一三共社長)を選出した。また、日本製薬工業協会も同日の総会で新会長に岡田安史氏(エーザイ代表執行役COO)を選出した。い
【アステラス製薬】抗体-薬物複合体 エンホルツマブ ベドチンについて2つの臨床試験の最新データを2021年米国臨床腫瘍学会(ASCO)年次総会において発表
【エーザイ】米国臨床腫瘍学会年次総会におけるエーザイのがん領域の開発品・製品に関する演題について
【武田薬品工業】EGFRエクソン20挿入変異を伴う転移性非小細胞肺がん患者さんにおける臨床効果をさらに裏付けるmobocertinibの最新結果の発表について
【田辺三菱製薬】カナダ子会社における新型コロナウイルス感染症への取組みについて ‐第2/3相臨床試験の第2相パートの中間結果を発表‐
【アストラゼネカ】広範な重症喘息患者に対するtezepelumabのプロファイルを引き続き強化する新たなデータ
【参天製薬】米国Glaukos社とSTN2000100(DE-128)の米州およびオーストラリア、ニュージーランドでの新たな開発販売提携を締結
【エーザイ】エーザイ株式会社と国立研究開発法人国立がん研究センターが治療効果予測能が高いPDXとがんゲノムデータを用いた「希少がんならびに難治性がんに対する抗がん剤治療開発を加速させる創薬研究手法に関する研究」を開始
【アストラゼネカ】アストラゼネカのイミフィンジとトレメリムマブが、化学療法との併用療法においてステージIVの非小細胞肺がん一次治療を対象とした第III相POSEIDON試験で全生存期間を延長
【大幸薬品】特許長期濃度保持型 二酸化塩素ガス溶存液による新型コロナウイルス(武漢株,変異2株(英国/ブラジル))の99.99%以上不活化を確認 ~大幸薬品、北里大学の共同研究成果~
国内大手製薬企業4社の2021年3月期決算(連結)が出揃った(表参照)。各社とも主力のグローバル製品が好調に推移し、成長の底堅さを見せたものの、事業売却や契約終了などによる売上減が影響し、揃って減収となった。利益面
【アストラゼネカ】アストラゼネカのセルメチニブ、叢状神経線維腫を有する神経線維腫症1型の小児患者さんに対する初めての治療薬として、欧州医薬品評価委員会(CHMP)より承認勧告を取得
【サワイグループホールディングス】インテグリティ・ヘルスケア社とのPHR事業協業開始のお知らせ
【田辺三菱製薬】潰瘍性大腸炎を対象とした核酸医薬品「MT-5745(STNM01)」の開発中止および減損損失(非経常項目)発生のお知らせ
きょうの紙面(本号8ページ)
2億5000万回分のワクチン追加購入:P2 売上堅調で過去最高益 薬王堂HD:P6 世界市場1.6兆ドルへ IQVIA:P7 ニガヨモギ抽出成分でHIVを抑制:P8
【アストラゼネカ】アストラゼネカのタグリッソ、EGFR遺伝子変異陽性早期肺がん患者さんの術後補助療法として、欧州医薬品評価委員会(CHMP)より承認勧告を取得
【小野薬品】取締役、監査役および執行役員人事の一部変更に関するお知らせ
【武田薬品】2020年度は力強い利益率と強固なキャッシュ・フローとともに安定的な業績を達成、2021年度には実質的な売上収益成長のさらなる加速を見込む
【大日本住友製薬】中国等においてSinovantが有する開発化合物の権利の譲受けについて
【キョーリン製薬ホールディングス】通期業績予想の修正について
【MSD】Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.、新型コロナウイルスに対して開発中の経口治療薬molnupiravirへのグローバルアクセスの加速、拡大に向け、人道危機に直面するインドのジェネリックメーカー5社と社会貢献的ライセンス契約を締結 さらに、インドの救援活動に対し物資500万ドル分以上を提供
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