国内主要製薬各社のトップが発表した新年メッセージは、1日の能登半島地震の被災者のお見舞いの言葉で始まった。本筋のメッセージでは、事業戦略上の2024年の位置づけを説き、取り組みへの協力を呼びかける内容が目立った。また、大手後発品メーカーの沢井製薬、東和薬品は、喫緊の安定供給体制の構築に向け強い決意を示した。
エーザイ‐内藤 晴夫CEO
早期アルツハイマー病薬レカネマブ（商品名「レケンビ」）が実用段階に入ることを念頭に「レカネマブを待たれている人々のために、喫緊の課題であるアルツハイマー病の早期診断・治療のパスウェイ整備に取り組まなければならない」とした。「アルツハイマー病の未来を変える」ことに向け、2024年は「全社一丸となって取り組み、邁進していく」と表明した。
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