ＣＯＰＤ（慢性閉塞性肺疾患）の認知度が42・３％に上ることが、日本ベーリンガーインゲルハイムとファイザーが実施したインターネット調査で明らかになった。調査を開始した２００４年の21・８％から約２倍増の結果で、ＣＯＰＤへの社会的関心の高まりが裏付けられた。ただ、ＣＯＰＤが疑われる人で、自分の症状を医師に相談したことのある人は７・２％にとどまり、ＣＯＰＤという疾患が十分に理解されていない実態も浮かび上がった。
調査は、11月20～25日に、40歳以上の男女８６３６人を対象に行われた。その結果、「ＣＯＰＤを知っている」は全体の42・３％に上った。04年の調査開始時に比べると認知度は倍増し、ＣＯＰＤへの関心は高まっていた。
ただ、ＣＯＰＤが疑われる人の中で、「医師に相談したことがある」はわずか７・２％にとどまり、症状がありながら、未受診のまま生活している実態が明らかになった。さらに、未受診のＣＯＰＤが疑われる人のうち、当面、医師に相談する意思がない人は79・７％に上った。その理由を尋ねたところ、62・６％が「自分はＣＯＰＤではない」と回答。自覚症状があるにもかかわらず、疾患が理解されていないことが、未受診の要因になっていることが考えられた。
実際、ＣＯＰＤが疑われる人の中で78・３％が「息切れ」を感じていたが、その原因を78・５％が「年のせい」、76・５％が「運動不足」と誤った認識をしていることが分かった。
