大塚製薬は、7月から医療用医薬品の新たな情報提供ツールとして、多機能情報端末「iPad」を1300台導入する。MRの情報提供活動の質とスピードを向上させるのが狙い。
同社は、ソフトバンクグループと連携することで、通信環境の構築を進め、7月から「iPad」を随時導入する。初年度の導入費用は、端末や通信費などを含め、約2億3000万円。導入台数は1300台で、MR1070人のほか、学術担当やマーケティング担当にも配布する。
これまで同社のMRは、紙資料を用いた情報提供を行うと共に、ウェブサイトを通じてコンテンツを発信してきたが、今回、パソコンに比べて起動が早く、タッチパネル上で操作できる「iPad」を導入することで、多忙な医療関係者に対して、電子書籍や動画を使った対話型プレゼンテーションが行えるようになる。
さらに、ネットワークとの連動によって、MRは常にアップデートされた最新情報を携帯でき、「iPad」1台で自己学習が行えるメリットが生まれる。
今後、同社は、「iPad」を活用した情報提供が世界同時に行えるよう、グローバルでの活用を検討する方針だ。