薬事・食品衛生審議会医薬品等安全対策部会の安全対策調査会は18日、第1類の一般薬の副作用リスクなどを評価し、解熱鎮痛薬の「ロキソニンS」(成分名:ロキソプロフェンナトリウム水和物)など6成分8品目について、引き続き一般用として販売しても差し支えないとの結論をまとめた。
6月から始まる新たな販売ルールでは、医療用からのスイッチ後3年間を経過していないものについては、新設される「要指導医薬品」に区分し、薬剤師による対面販売が義務づけられることになる。
* 全文閲覧には 薬事日報 電子版 » への申込みが必要です。