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◆少子高齢化に伴う人口減少で、人々は老後の生活へ不安を抱いている。将来への不安は、預貯金の増加など経済に悪影響を及ぼすほか、精神的なストレスとなり、健康を損なう要因ともなるといわれている
◆名古屋大学の角谷快彦特任教授は、老後の生活不安の要因は何なのか、社会経済の状況や社会保障制度が異なる日本、米国、中国、インドの4カ国の国際調査を行い、その違いを発表している
◆日米では、保有資産が少ないと不安が増大し、運動習慣が不安を減らしている。また、日本は年金で賄える生活費の割合が不安に影響している。中国は保有資産の多さや年金、運動習慣、家族構成など、検証した全ての変数が老後の不安に影響を与えないなど、将来への関心度が低かった。インドは持ち家でないことが不安を増大させていた
◆子供との同居は4カ国とも、65歳以降の生活の不安を必ずしも減少させるものではなかった。日米の自由主義国はやはり経済的な側面が不安を左右する。安心な医療や年金の体制が必要なようだ。