AIと融合した意思決定も
中外製薬は、遺伝子情報を起点に患者一人ひとりに対応した医薬品の事業モデル構築を目指す。スイス・ロシュの米遺伝子解析子会社「ファウンデーション・メディシン」（FMI）が開発した、癌関連遺伝子を一括で検出できる検査製品群で得られた遺伝子情報を用いて、癌腫横断的な適応取得を目指す新たな抗癌剤の臨床試験手法「バスケット試験」に応用する。また、昨年4月には、ライフサイエンスとICTの融合によるイノベーションを成長ドライバーとしていくことを目的に10人程度の組織からなる「科学技術情報部」を新設し、プロセスを大きく変革する姿勢だ。4月にCEOに就任した小坂達朗社長は、本紙のインタビューに応じ、「FMIで十数万人の患者データが蓄積されているので、どの遺伝子でどの癌がどれぐらい発現するかが分かる。特に研究開発への貢献が非常に大きく、患者数を把握することでマーケティングにも活用できる」と語った。
FMIは、網羅的癌プロファイリング検査を通じて、患者の癌関連遺伝子変異を特定し、その遺伝子情報に関係する分子標的薬、癌免疫治療法、臨床試験情報を結びつけ、診断や治療の補助となる情報を提供するもの。遺伝子情報から効き目のある患者像を予測できるようになることで、創薬や臨床試験での成功確度が高まり、研究開発に関するコスト低減やスピードアップが期待されている。海外では、ロシュが遺伝子検査関連製品を販売し、国内では中外が固形癌を対象に324の癌関連遺伝子を一括で検出できる次世代シークエンサー「ファウンデーションワンCDx（海外製品名）」を3月に申請した。
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