大学の姿勢を問う声も
薬学生が出身地の薬局や病院で5年次の実務実習を受ける「ふるさと実習」の推進に向け、解決すべき問題が山積していることが、文部科学省の委託事業として3薬系大学が実施した全国調査で明らかになった。地域の薬剤師不足を解消する手段の一つとしてふるさと実習の推進が図られているものの、実際にふるさと実習を経験できた学生数は不十分であるのが現状。調査では、対応する教員のマンパワーや通学手段のルール整備などに問題があることが分かった。また、そもそも「ふるさと実習をさせない大学がある」と根本的な大学の姿勢を問い糾す意見もあった。
調査は、ふるさと実習の環境拡充を推進するための問題点を把握するため、全国の薬系大学や薬学生、薬剤師会や病院薬剤師会の担当者を対象に星薬科大学、明治薬科大学、京都薬科大学が文科省の委託事業として実施したもの。調査結果の概要が日本薬学教育学会大会で示された。
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