大阪府薬剤師会が会員を対象に9月に実施した調査で、後発医薬品の出荷停止や自主回収等の影響を強く受けている薬局の割合は92％に達することが明らかになった。東京都薬剤師会が6月に実施した同様の調査では「納品が滞り調剤業務に影響が出る」「発注できない場合が多くある」と実感している薬局の割合は合計82％だったが、この3カ月間で10ポイント増えていた。事態収束のメドが立たず、影響がさらに拡大していることが、臨床現場サイドの調査で浮き彫りになった。
事態の収拾にメド立たず
調査は、大阪府内の全会員薬局の管理薬剤師や開設者を対象に、9月13～25日に実施。3543薬局のうち1544薬局から回答があった（回答率43.6％）
＊ 全文閲覧には 薬事日報 電子版 » への申込みが必要です。
