日本医薬品情報学会学術大会がウェブ上で開かれ、シンポジウムでは後発品の添付文書の内容充実化をめぐって議論した。記載要領の改訂を受けて、各社は後発品の添付文書に先発品と同等の内容を記載するよう改訂を進めているが、同等性の基準が不明確で、情報ソースが不足するなど課題も多い。このまま先発品が市場から撤退した場合、情報が後発品に引き継がれないまま消失してしまう恐れもある。病院薬剤師からは、先発品の市場撤退後も添付文書やインタビューフォームをウェブ上で閲覧できる仕組みの構築が提案された。
厚生労働省は、後発品の添付文書などに記載する薬物動態、臨床成績、薬効薬理などの内容を先発品と同等とするよう求める通知を2018年に発出。24年3月末を経過措置終了期間として対応を求めている。
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