大塚ホールディングスの樋口達夫社長は12日の決算説明会で、2023年度までの5カ年中期経営計画の後半に向け、主力品が好調な重点領域の精神・神経領域で「グローバルプレイヤーとしてトップクラスを目指せる数少ない企業」と
“中期経営計画”を含む記事一覧
中外製薬は4日、2030年に向けた新たな成長戦略「TOPI2030」を発表した。30年に目指すトップイノベーター像に向け、五つの改革によって世界最高水準の創薬とデジタルを核とした先進的事業モデル構築を実現し、研究開
協和キリンが中計発表 協和キリンは4日、2030年に向けた新ビジョンとその実現に向けた21~25年までの5カ年中期経営計画を発表した。アンメットメディカルニーズ(UMN)を満たす医薬品の提供など三つの戦略
【佐藤製薬】紫外線により誘導される皮膚バリア機能低下をキハダ樹皮エキスが改善することを確認
【武田薬品工業】てんかん重積状態治療剤「ブコラム(R)口腔用液」の日本における発売について
【花王】花王グループ中期経営計画「K25」を発表
大日本住友製薬は、アプリや情報通信技術(IT)などを活用した非医薬のフロンティア事業を、精神疾患と加齢に伴う疾患や機能障害を主な対象領域として展開する。精神疾患の兆候を把握し悪化を未然に防ぐ「メンタルレジリエンスプ
沢井製薬の澤井健造社長は23日、ウェブ上で開いた記者懇談会で、来年度からスタートする新中期経営計画と共に、10年先を見据えた長期ビジョンを策定中であることを明らかにした。その中で、ポスト80%や中間年薬価改定を見込
大日本住友製薬の野村博社長は6日、オンラインで開いた記者会見で、医薬品以外の収益基盤としてアプリやデジタル機器等の開発を進めているフロンティア事業について、「1000億円規模の売上を目指したい。十分トライ可能な領域
小林製薬の小林章浩社長は7月30日に開いた決算説明会で、新型コロナウイルスの影響による国内インバウンド需要の減少に伴い、中期経営計画で掲げた「国際ファースト」の戦略の一部見直しについて言及。「これまで日本でのインバ
4月に田辺三菱製薬の新社長に就任した上野裕明氏は本紙の取材に応じ、今後の成長戦略について、大きな課題と位置づける米国展開に言及。神経疾患と自己免疫疾患領域でアンメットメディカルニーズの強い疾患の治療薬を主軸
30年目指し新ビジョン 塩野義製薬は1日、2024年を最終年度とする5カ年中期経営計画と30年に達成すべきビジョンを発表した。28年頃には抗HIV薬「ドルテグラビル」の特許切れに伴うロイヤリティ収入の
【大幸薬品】大学関連病院へ衛生管理製品『クレベリン』を寄贈 ~大阪大学医学部附属病院、九州大学病院、順天堂大学関連病院へ~
【久光製薬】新型コロナウイルス感染症に関する当社の今後の取り組みについて
【武田薬品工業】地域医療の充実のための次世代ヘルスケア社会システムを神奈川県とともに構築へ
【アストラゼネカ】アストラゼネカのリムパーザ、米国にてHRR関連遺伝子変異を有する転移性去勢抵抗性前立腺がんの治療薬として承認取得
【小野薬品】米国食品医薬品局が、進行または再発性非小細胞肺がん患者のファーストライン治療薬として、化学療法を限定して追加したオプジーボとヤーボイの併用療法を承認
【武田薬品】医学研究者、ライフサイエンス関連会社、新型コロナウイルス感染症の回復者による血漿採取キャンペーンの開始について
沢井製薬の澤井光郎社長は18日の決算説明会で、国が示した後発品数量割合80%の達成見通しについて「期限通りの到達は新型コロナウイルス感染症の影響で厳しい状況」との感触を示した。その上で「ポスト後発品80%については
第一三共は11日、中山讓治代表取締役会長が会長職を退く人事を内定した。6月15日に開催される定時株主総会の承認を経て正式に決定する見通しで、退任後は常勤顧問に就任する。会長職の後任は置かない予定。 中山
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