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■欧米並みのジェネリック普及を目指し活動へ
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ジェネリック医薬品協議会は４日、都内で設立記念シンポジウムを開催した。基調講演した永井恒司理事長は同協議会の設立意義について「ジェネリック医薬品の理念を確立し、薬剤師によるジェネリック代替調剤を普遍化し、欧米並みにジェネリックの普及を目指すことだ」とし、今後もこうした活動を行っていく考えを示した。
同協議会は、ジェネリック医薬品への正しい理解が広く速やかに浸透させ、それが着実に普及し定着していくことを目指すことを目的に昨年５月にＮＰＯ法人として設立されたもの。
冒頭、基調講演した永井理事長はジェネリックの使用促進について、薬剤師の資質向上と意識改革が必要不可欠だと指摘。その上で、永井理事長はＥｔｈｉｃｓ（倫理）の重要性を強調し、代替調剤の推進にＥｔｈｉｃｓは必須との考えを示した。
同協議会の取り組みについて、永井理事長はジェネリック医薬品の理念を確立し、薬剤師によるジェネリック代替調剤を普遍化し、欧米並みにジェネリックの普及を目指すことだと話した。特に、同協会はＮＰＯ法人であり、製薬企業等の利益を代表しない団体であることから、国民の健全な医療に資するシステム構築を図るための活動を展開すると述べた。
さらに、永井理事長はＥｔｈｉｃｓの高揚を図るのも同協議会の活動方針になり得るとの考えを示し、こうした点を踏まえ、ジェネリックの使用促進に取り組む考えを示した。
一方、この日の設立シンポジウムでは永井理事長のほか、安水洸彦（草加市立病院副院長）、Lawrence X.Yu(director for Science, Office of Generic Drugs：FDA)、中垣俊郎（厚生労働省医薬食品局審査管理課長）、佐々木忠徳（亀田総合病院薬剤部長）、土井脩（日本公定書協会理事長）””ら５氏が講演。それぞれ立場から、ジェネリックの使用促進のための課題などについて語った。
このうち、医師の立場から講演した安水氏は、新しい処方せん様式によって、薬局でジェネリックに変更することで、医師の負担が軽減されることを評価。その上で、品質、安定供給、情報の収集と提供”という３点の充足がジェネリックの使用促進に不可欠との考えを示した。
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