厚生労働省の先進医療専門家会議は、「経カテーテル大動脈弁留置術」を先進医療として保険診療と併用できることを決めた。薬事法未承認の生体弁・デリバリーシステムを用いる技術で、大阪大学病院（心臓血管外科）が申請した。昨年５月に高度医療の承認を得ている。
適応症は、弁尖の硬化変性に起因する重度大動脈弁狭窄症。現在、唯一の根治術とされる外科的大動脈弁置換術は手術侵襲が著しいため、同症の約３割に当たる高齢者や重篤な術前合併症のある患者に適応できない。これに対し今回の技術は、侵襲性の低いカテーテル治療による弁置換が可能で、大動脈弁狭窄に起因する症状の速やかな改善と、入院期間の短縮が期待できる。既に欧米で１０００例以上の臨床実績があり、成功率も高い。
ただ、保険給付対象外となる技術費用は５５６万７０００円と高い。そのため大阪大学病院は、患者負担額を一律１５０万円に抑え、研究助成金を充てて差額を病院側で補う予定だ。
このほか会合では、外部の医療機関に検体検査を委託する先進医療について、受託機関の施設基準として、検査結果報告書に臨床的意義を含めた医学的解釈を記載すると共に、委託機関へ十分な情報提供を行うよう努める旨を加えることを決めた。
検体検査を伴う先進医療の共同実施は、昨年度から認められているが、遺伝子診断の結果の解釈をめぐり、受託機関が一定の責任を持つべきとの指摘が前回会合で出ていた。そのため、技術ごとに定められている委託機関の施設基準に、新たな項目を追加することとなった。
