国内の医師に対する製薬会社の医薬品情報提供活動のうち、情報通信技術（ICT）を利用した情報提供活動“eディテール”の割合は年々高まり、2016年には36.9％に達したことが、米クインタイルズIMSの日本法人アイ・エム・エス・ジャパンが実施した調査（図）で明らかになった。MRの訪問規制強化などを背景に各社でICTの活用が進んでいるという。一方、その伸び率はここ数年鈍化しており、ICTを活用した情報提供の量は飽和状態になりつつあることも示唆する結果となった。
同社は毎年、全国約7000人の医師を対象に、MRの情報提供活動や、インターネットを通じた製薬会社の情報提供の実態などについてアンケート調査を実施している。その結果を集計したところ16年は、MRによるディテールの回数が110万回だったのに対し、ICTを利用したeディテールの回数は64.2万回となり、全体の36.9％を占めていた。11.3万回だった06年の結果に比べその回数は5倍以上増加。過去10年間の増加率も平均20％に達していた。
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