3月16～18日の3日間、千葉市の幕張メッセを会場として開催された日本チェーンドラッグストア協会（JACDS）主催の第18回「JAPANドラッグストアショー」。「人に、地域につながるドラッグストア～くらしを豊かにするセルフメディケーション～」をテーマに掲げた今回の来場者数は、会期前日のプレビュー開催も含め12万6066人に達した。目標の来場者数12万人を大幅に超えており、改めて注目の高さがうかがえる結果となった。
高い注目に応えるように今回のショーも見どころが非常に多かった。テーマブースでは、「ドラッグストア業界10兆円産業化への挑戦」と題して、七つのゾーンに分けて展示を実施。「ドラッグストアの高齢者の快適生活」ゾーンに展示されたモバイルファーマシーの実物車両をはじめ、10兆円産業化へ向け、ドラッグストアが進化していくための取り組みの展示等に熱心に見入る来場者の姿が印象的だった。
同じくテーマブース2018には、「RFID（電子タグ）オペレーション革命（体験ゾーン）」も設置された。電子タグについては、ショー初日に、「経済産業省×ドラッグストア 電子タグ（RFID）推進説明・共同宣言発表会」が実施され、経産省の藤木審議官とJACDSの青木会長が「ドラッグストアスマート化宣言」を行ったが、定員を大幅に超える参加者の姿が、高い関心を物語っていた。
宣言では、JACDSが経産省と共同で、“スマートストア”の実現を目指すことを掲げた。スマートストアとはAI、カメラ、RFID（電子タグ）など様々なツールを用いて流通をデジタル化し、業務の効率化やデータ利活用による新たな価値の創造を目指す店舗のことを指しているという。
スマート化の取り組みとして、まず「電子タグ」の研究に取りかかる。経産省と大手コンビニ5社が共同で策定した電子タグの活用を目指す宣言である「コンビニ電子タグ1000億枚宣言」の趣旨に同意し、JACDSとしても2025年までに取扱商品に電子タグを実装し、商品の個別管理の実現を目指す。今年は「成長戦略プロジェクト」を始動し、ドラッグストアにおける電子タグを用いた実証実験を行うことを明らかにしている。
ドラッグストア業界における電子タグの可能性としては、単純作業人手不足解消、マーケティング適正化、資金・コストの効率化など、様々なメリットが想定される。業界を大きく変える可能性を秘めているといえよう。JACDSの宗像守事務総長も、「人手不足問題と健康・生活・専門性の強化というドラッグストアの成長矛盾を解決するのではないか」と期待を寄せる。導入が実現すれば、まさに大革命ともいえるこの取り組みの今後の推移を注視していきたい。
