在宅患者の薬の管理状況が、薬剤師介入により約8割で改善、ポリファーマシー問題も7割強の患者で改善したことが、ケアマネージャーや訪問看護師と連携し2014年度から4年間実施された東京都薬剤師会「薬局薬剤師を活用した健康情報拠点推進事業」の取りまとめ結果から明らかになった。今後は、薬剤師が介入しても「変化なし」等の改善が見られなかった事例について検証し、多職種との連携を図りながら在宅患者、地域包括ケアにおける薬物療法のさらなる適正化を目指す。
都薬では14年度から、薬局・薬剤師を活用した健康譲歩拠点推進事業（厚生労働省）として、都の委託を受け、訪問看護ステーション、ケアマネ、医療機関等と薬局との連携強化による、在宅療養における薬剤管理指導業務の推進等による在宅療養の質的向上を図る目的でモデル事業を実施した。16年度からは都単独の委託事業として継続し、品川区、中野区など、4年間で15地区で実施した。
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